オンラインセミナー等で使うペンタブレットのこと

こんにちは。株式会社パールの安田です。今日は最近増えてきましたオンラインセミナーに関連して愛用しているペンタブレットのことをご紹介したいと思います。

オンラインセミナーの形式は大きく2つに分けられると思います。1つは講演者が通常のセミナーと同じようにホワイトボードを使ったり資料をスクリーンに照射して説明したりするパターン。その際にはビデオカメラに写る画像をパソコンに取り込んで配信することになります。そのときの機材は以前このブログでも紹介しました。(「オンライン研修用に、家庭用ビデオカメラをWEBカメラ化してみました!」)

そしてもう1つは講演者はパソコンの前に座り、パソコンに備わったWEBカメラや画面共有の映像を配信するパターンです。この画面共有を使った方式でのオンラインセミナーで安田が愛用しているのがペンタブレットというわけです。

こちらがペンタブレットで字を書きながら説明している様子。使っている資料はパワーポイントです。みなさん、パワーポイントのマーカー機能で線を引いてみたり字を書いてみたりしたことがあると思います。通常はマウスを使われるのではないでしょうか。マウスだとうまく字がかけないし、細かな線が引けません。そこで登場するのがペンタブレットです。

サイズは6×4インチ。それより小さなサイズもあるのですが、字を書くときに細かすぎるのでこのサイズにしました。メーカーは「XP-PEN」。ペンタブはワコムが有名なメーカーですが購入したとき人気だったのか品薄でした。しかもXP-PENの方が安い。安田のノートパソコン(Let’sNOTE CF-SV)と並べるとこんな感じの大きさです。

使用感ですが、USBケーブルで接続するだけでドライバーのインストール等まったく必要ありません。もちろん、最初は慣れないので字を書く練習をしました。そしてしゃべりながら描く練習も。すぐに慣れました。

それで、実際にしゃべっている様子を動画にとったのでご覧入れます。思い立ってとくに準備もせず撮影したので私服モードですみません。

いかがでしょうか。画面共有でプレゼン資料は受講者さんに見せることはできますが、こんな感じで字や線がアニメーションで表示できれば、臨場感も出ますし受講者さんの集中力を維持することにもつながります。

価格的にもそう高価なものではありませんので、是非チャレンジしてみてください!!

堺市商工会さんにて「ものづくり補助金と堺市施策活用セミナー」の講師を務めてまいりました!!

こんにちは。株式会社パールの安田です。

本日は10月29日に堺商工会議所にて行われました「ものづくり補助金と堺市施策活用セミナー」の様子をお伝えいたします。以下が案内チラシです。

こちらのセミナー、リアル&オンラインのハイブリッド型のセミナー。会場ではしっかりソーシャルディスタンスを保っていただき開催いたしました。

内容はいわゆるものづくり補助金。11月26日(後に締め切りは延期されました)締め切りの4次募集の申請を前提に様々なことをお伝えいたしました。内容は以下の通りです。

  1. ものづくり補助金の概要
  2. 申請書作成のポイント
  3. 記載すべき項目をまとめた「虎の巻」の提供
  4. 事業継続力強化計画の概要と記載例の提供
  5. 堺市が実施する様々な施策の紹介

研修は2時間。公募要領の内容の要点を説明し、補助金採択のポイントを伝え、記載項目を見出しにした書式例を示しながら説明しました。

  • 「書け」と言われていることを書く
  • 審査ポイントは強調して書く
  • 読み手にやさしいわかりやすい表現・文章を

この3つだけなのですが、その3つを自分で整えることは難しいので、こうした研修で効率よく理解できれば時間短縮になるし、事業計画作成により多くの時間を割くことができます。

今回の募集が12月18日まで延長されたことに併せて特別枠・事業再開枠の募集も今回の4次募集で終了することが公表されました。

前回の3次募集では一般枠の採択率が大幅に下落し、今回の4次募集では特別枠で再挑戦という方も多いはず。最後はふたを開けてみないとわかりませんが、どちらでいくのか、最後まで難しい選択になりそうです。

兵庫県新温泉町にて「経営計画セミナー」の講師を務めてまいりました!

みなさん、こんにちは。株式会社パールの安田です。

今日は先日兵庫県新温泉町にて行われました「経営革新セミナー」の様子をお伝えしたいと思います。

こちらのセミナー、2日間の渡ってそれぞれ2時間で行われました。内容は以下の5つです。

  1. 経営革新とは何か?その概要について
  2. 経営計画についての基礎知識
  3. 経営革新支援制度について
  4. 経営革新計画の書き方について
  5. 経営革新計画案の作成(ワーク)

2日目は上記5番のワークが中心。合計4つのワークを行いまして経営革新のアイデアの種になるようなアイデアを皆さんに考えていただきました。

「できるかどうか?」よりも「やりたいかどうか?」を優先し、皆さんが自分でワクワクできるような「ビジョン」を検討いただきました。

閉塞感がただようなか、「あと何年できるか・・・」とか「どうせ何をやっても・・・」と思っていらっしゃる経営者も多い。そのようななか、「やってみようかな」と思える種を見つけてくださればとってもとてもうれしいです!

「起業家×企業家交流会 with 大阪人間科学大学」の講師を務めてまいりました!

みなさん、こんにちは。株式会社パールの安田です。

本日は8月から本日11月13日までの計4回にわたって行われました「起業家×企業家交流会 with 大阪人間科学大学」についてご紹介いたします。

起業家と企業家。すなわちこれから事業を始めようという方々と、すでに事業を行っている方々と交流するイベントで摂津市商工会さんが幹事となって行われているものです。

交流といいましてもセミナー+ディスカッションでして、セミナーの内容は以下の4つです。

  1. アフターコロナ&withコロナを勝手に予測
    外部環境分析、ブレーンストーミング
  2. ビジネスアイデアを見つけよう!
    アイデア発想法
  3. ビジネス構想をまとめよう!
    マーケティングの3Cと4P
  4. オンライン座談会

この交流会の特徴はなんといってもすべてZoomオンライン形式で行ったこと。といいましても参加者の方々には会場に集まってもらって行いました。Zoomが初めてという方も多い中、接続できないと参加できませんので。「だったらZoomいらないのでは?」とも言えますが、あえてZoomでのオンラインセミナー、オンラインディスカッションを体験してもらおうという意図があります。これでオンライン経験値を高めてもらって今後にいかしてもらおうという狙いもあるわけです。

今日11月13日が4回目で最終日。オンラインならではのトラブルもありましたが、何とか無事終えることができました。良い経験ができました!

元気つうしん 2020年11月号 Vol. 64

~事務所だより~

皆さんこんにちは。安田コンサルティングの安田です。今日は京都商工会議所で講師を務めてまいりました創業塾とその後の個別相談の様子をお知らせいたします。

京都商工会議所の創業塾は、2015年からメイン講師を務めさせていただいて今回で6回目。そして今回は開始時期がコロナ第2波の真っ最中のため直前に全回オンライン開催に変更となり実施されました。

といっても弊社事務所からではなく京都商工会議所の会議室にて運営側がみな集まっての配信となりました。色々なことが起こりましたが臨機応変に協力しながらなんとか乗り越えることができて本当に良かったです。またワークの時間やディスカッションの時間、受講者の皆さんも積極的に塾を楽しんでくださり、こちらも成功の大きな要因になったと思います。参加者の中には遠方の方や妊婦さんもおられ、オンライン開催でなければ受講が難しかった方にとっては良かったと思っています。

初回は8月22日。夏真っ盛り。そして終了は9月26日。いつのまにか秋めいていました。季節の移り変わりを感じながら充実した時間を過ごしました。

この創業塾の特徴は全日程終了後に個別相談の時間が設けられること。10月3日と5日、それぞれ11名ずつ、計22名の個別相談業務にあたりました。皆さんの創業
計画書を事前に読み込み、突っ込みどころに赤ペンを入れ、当日は質問攻撃。「まだはやい。」、「これは無理。」など言いたくないこともしっかり伝え、なかなかタフな2日間でした。

新型コロナウイルスの影響のなか、創業を夢見るガッツのある皆さん、本当にすごいと思います。安田は心の底から皆さんの幸せを願っています。創業する人、延期する人、断念する人、いろいろですが、創業塾は創業するか否か、適正に判断できる知識と、そして仲間を得るところ。FacebookやLINEでもつながりましたので、これからもご活躍を見守っていきたいと思っています。

※セミナーの配布資料が必要な方はご連絡いただけましたらお送りさせて頂きます。 メール: yasucon@ea.main.jp 担当:安田まで

 

~建設業ニュース

【許可・経審の電子化 民間システムと連携】

 国土交通省は、建設業に関連する行政手続きに非対面の電子申請を導入します。建設業許可・経営事項審査は遅くとも2022年度までに電子申請システムの運用を開始。公的システム(国税・社会保険・法人登記)の他、監理技術者講習や登録経営状況分析機関、技術検定などの民間システムとも連携し、申請者が各システムから確認書類を取得する手間を省きます。さらに、技術検定の受験申請時に提出する実務経験証明書の電子化も検討します。

国交省は、22年度までに電子申請システムを開発し、許可行政庁である地方整備局と都道府県へのオンライン申請を可能にします。この際、電子申請システムと関係する公的・民間システムとの「バックヤード連携」を図り、現在は許可・経審の申請時に添付が必要な証明書類の提出を求めず、審査側が直接他のシステムで申請者の情報を確認できるようにします。

バックヤード連携する公的システムは、国税庁、厚生労働省、法務省がそれぞれ運営する国税、社会保険、法人登記の各システム。これによって、許可・経審をオンライン申請する際、納税証明書、健康保険標準報酬決定通知書、登記簿謄本などの書類を取得・登録することが不要になります。