22日に「部下の教育」について記載したが、今日の日経産業新聞に関連記事が掲載されていた。
従業員1千人未満の製造業において2004年12月に日本能力教会が調査した結果によると、技術・技能伝承が不十分な理由として以下の6項目があげられている。(番号は率の多い順)
1.技術・技能を教える人材・環境整備ができていない
2.習熟が必要なので時間を要する
3.技術・技能の内容の伝達が難しい
4.マニュアルでは技術・技能が伝わらない
5.技術・技能の伝承が人事制度とリンクしていない
6.伝承を受ける対象者が不足している
これらをみると属人的なノウハウの継承がいかに困難かが窺える。しかし、2007年問題まであと1年余り。できない理由ばかりを並べても仕方がない。しかも時間を要するのであればなおさらである。今はどうしても対応できないのであれば退職予定者を再雇用して教育専任とすることもできる。しかしそれには退職予定者の同意が必要であり、今の段階から合意を得ている必要もある。
属人的なノウハウはマニュアル化できない。グループウェアなどのIT技術を用いたとしても困難極まりない。実践あるのみなのだ。残された時間はもう無い・・・